SERVICE
ARCUSの事業の特徴
代表自身がライフステージで経験してきたことをもとにサポート
一人ひとりのライフステージやライフスタイルに合わせ、
実体験に基づいたリアルな提案を大切にしています。
双子の子どものアレルギーに向き合った経験から培った食育の知識をはじめ、健康、暮らし、資格取得、起業まで多角的にアプローチ。
まずは悩みを率直に話していただき、教科書では得られない “生きたアドバイス” を「個人」「企業」ともにお届けします。
心の状態や環境に合わせたオーダーメイドの関わりを通して、「自分らしく生きたい」と願う女性に寄り添いながら、前に進む力を引き出していきます。
個人の方へ〜Bio works〜
イトオテルミー温熱刺激療法
「イトオテルミー温熱刺激療法」は、赤ちゃんから高齢者まで幅広く受けられる温熱療法です。中には緩和ケアで通う方もおり、女性特有の悩み（不妊・生理痛・更年期など）がなかなか改善しない方にも適しています。宮崎では資格取得ができるサロンは少なく、歴史ある施術を家庭療法として学び、自宅で実践することも可能です。資格取得を目指す方も、日常に取り入れたい方も、それぞれの目的に応じて学べるコースです。
▼料金
※別途会員価格あり
60分：7,700円
90分：9,900円
天然水を使用した施術
天然水を使用したヘッドスパやフェイシャル、ボディトリートメントを体験しながら学べるコースです。癒しの施術はもちろん、施術で使用するビーワンシステム（化粧品や日用品など）も購入可能で、自宅でのセルフケアにも活かせます。学んだ知識と技術を活かして開業することもでき、リラクゼーションと実践力を両立させたい方に最適な内容です。
▼料金
アクアヒーリング ヘッドスパ 13,200円（初回9,900円）
アクアヒーリング フェイシャルトリートメント 5,500円～
アクアヒーリング ボディートリートメント 9,900円～
なんでも相談室（ヘルスカウンセリング）
体の不調や健康に関する悩みで何から始めればよいか分からない方のための相談窓口です。生理痛や婦人科疾患に悩み、どんなケアや食事・生活をしたらいいかわからない方、家族や職場など人間関係に悩んでいる方、 変わりたいのにいつももう一歩が踏み出せない方、または何が悩みかも整理できていないという方におすすめです。
まずはお悩みを丁寧にヒアリングし、健康知識をもとに具体的なアドバイスを行います。また、なりたい自分や目標時期を一緒に設定し、希望に応じて健康面だけでなくライフプランや生き方に関する相談も可能。自分らしい生活と目標達成を総合的にサポートします。
▼料金
60分 9,900円
※ 公式LINE追加にて 新規様には 割引特典あり！
企業の方へ
講演・講座・研修
単発でも学びや気づきを得られる機会として、フェムケア講座（企業研修）、女性を元気にするハーブティー講座、いのち・食・環境をテーマにした講座などを開催しています。内容は企業や参加者のニーズに応じて柔軟にカスタマイズ可能で、抱えている課題や悩みに合わせた実践的な学びを提供。参加者との対話を重視することで、講座内容をより自分ごととして捉え、日常や仕事に活かせる形で体感できます。知識だけでなく、気づきや行動につながる体験型の講座です。
企業在中のヘルスコンサルタント
数ヶ月にわたり企業と社員に伴走し、健康と働き方の両面から支援するプログラムです。代表自身が現場監督として男社会で働いた経験から得たリアルな声をもとに、実践的で具体的なアドバイスを提供。女性社員をはじめ社員一人ひとりが健康を保ちながら自分らしく働くことで、事業の生産性向上や離職率の低下につながります。また、社員が安心して働ける環境づくりをサポートし、企業全体の活力と安定に貢献します。
メリット
〜継続的に行うことでより効果的に〜
01
従業員の健康と
パフォーマンスの向上
生理・PMS・更年期など女性特有の健康課題に対する理解を深めることで、生産性の低下を防ぎ、従業員の心身の不調を早期に察知し、休職や離職を防止することができる。
02
ダイバーシティ＆インクルージョン
（D&I）の推進
女性活躍推進やジェンダー平等を重視する企業文化の一環として、全社的な理解促進を図り、男女問わず、互いに配慮しあえる職場環境をつくることができる。
03
マネジメント層の
理解向上
管理職や人事担当者が、女性部下や同僚の体調・感情変化に適切に対応できるようになり、ハラスメントを未然に防ぎ、健全な職場関係の構築を促す。
04
福利厚生や企業ブランディング
としての活用
女性の健康を大切にする会社」としてのイメージアップ、採用・定着率の向上を狙うとともに、福利厚生の一環として、社員満足度を高めることができる。
05
実務的な知識の
提供
生理休暇制度・更年期対応・婦人科受診推奨など、制度活用や支援策の実践方法について学びの場ができ、適切な対応マニュアル作成のための情報を収集できる。